住宅に関しては、賃貸派と購入派の2つのグループがあります。
賃貸か購入かどちらがいいの？というテーマは永遠のテーマです。
今回は、どちらがいいのか決める基準について、
アメリカで早期リアイアした方々の考え方について解説致します。
150の法則
富を成して31歳で早期リタイアし、共著『最強の早期リタイア術』を出版した
クリスティー氏とブライス氏によると、｢150の法則｣に行き着く。
彼らは標準的な住宅関連費をもとに計算したところ、
平均的なアメリカの家庭では、住宅の購入と所有、保険、売却にかかる追加のコストは、9年間でかかる一般的な住宅ローンの利息と同じであるという。
この計算に基づくと、一般的な30年ローンでの最初の9年間は、合計支払額のおよそ半分が利息分となり、もう半分が元金の支払いにあたります。
家の購入が理にかなうことを明らかにするには、家を所有するための追加費用を加算して、節約できるであろう賃貸の場合と比較する必要がある。
そこで｢150の法則｣にあてはめてみる。
｢住宅の所有にかかる追加コストは、9年間の一般的な住宅ローンの利息分とほぼ同じで、利息分はその期間のローン支払い額のおよそ50％にあたる。そのため、住宅ローンの毎月の支払額に150％を掛けることとなる｣と、彼らは著書に記した。
｢すべての支出を考慮すると、その金額が、あなたの家で実際にかかる月々のコストを示している｣
もし｢150の法則｣の月々の金額が家賃より高いなら、賃貸を続けるべき。低いなら、買いどきということだ。
賃貸か購入かは、計算で決まるわけではない
一方、38歳で早期リタイアしたターニャ・へスター氏は、賃貸か購入かの問題は、単純な計算式の問題になるとは限らないと語っています。
住宅の購入は投資となり得るし、一定の住宅ローンを支払えばいいという確実性を得る。
しかし予想外の多くのコストが発生する可能性もあるし、資産価値を築くには時間がかかると彼女は言っています。
一方で賃貸は一般的には購入よりも手ごろで柔軟性があり、支出を節約する機会をもたらすが、住人は物件の管理を自由に行えるわけではない。
｢賃貸か購入かという問題は、非常に個人的なことで、計算で解決できる問題ではない。住宅市場の動きや、どのような間取りが好みか、その場所にずっといたいか、自身の空間をカスタマイズすることがどのくらい重要か、早期リタイアなど別の目的のために節約するよりも頭金のために節約して資金をまとめたいか、など多くの流動的な要素がある｣と、彼女は述べています。
まとめ
両者の意見は対象的ではありますが、どちらも意見も的を得ていると思います。
そして、持ち家か賃貸かを考える上で必要なことは以下の2点だと思います。
それは、持ち家か賃貸か決める前に
- 「しっかり計算する」
- 「自分がどうのように生活したいのかを決める」
1番目はあらゆるコストは事前に計算できますので自分で計算をしてみる。
2番目が自分が今後どのように生活したいかを考えることで
購入か賃貸かの最適解がでてくると思います。
どちらもあやふやだと、どちらの選択もできませんので、
まず、この2点を考えることが先決です。
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